2015年4月よりアベノミクスの規制改革の成果として，企業責任で保健機能の表示が可能な第三の食品制度といわれる機能性表示食品制度がはじまった.従来，健康増進法で定められ，消費者庁の認可による保健機能食品（栄養機能食品，特定保健用食品「トクホ」，特定用途食品）があり，それ以外の枠の部分にいわゆる健康食品があり，効果のような文言は記載することができなかった.そのため，膝を回すようなイメージ広告や個人の感想といった抽象的な広告が中心となり，消費者が購入の際に必要な情報が提供されてこなかった.このような状況を改め，消費者に正しい健康情報を届け，セルフメディケーションを進めるために，ヒトでエビデンスがあるものに関して消費者庁への届け出を行うことで機能性表示ができる制度として「機能性表示食品制度」が新設された.本制度は，単にサプリメントだけでなく，生鮮食品や加工食品に関しても機能性表示を可能にした世界で初めての画期的な制度である.2017年11月には1,000を超える機能性表示食品の届け出が受理され，市場で注目を集めている.商品数ではすでに26年の歴史のあるトクホと，２年で並ぶところまで成長してきている.また，市場規模も1,500億円を超える規模になっており，皆さんもテレビや新聞広告で見かけることが増えたのではないだろうか.医療機関でのサプリメント販売も可能であることが正式に確認されており，かかりつけ医による未病患者への関与も可能である.今後，医師もサプリメントなどの食品における機能性成分を十分に理解し，特に医薬品との相互作用など患者の健康被害を起こさないように注意する必要がある.
NPO法人日本抗加齢協会は，社団法人日本抗加齢医学会の姉妹団体として設立され，一般消費者や企業に正しいアンチエイジングの知識を普及させることを目的としている.日本抗加齢協会では，機能性表示食品制度は，消費者にアンチエイジングの知識を普及することともに実践をしてもらう大変良い機会として捉え，本書「機能性表示食品 DATA BOOK」を発刊することを決定し，2017年には新しい機能性成分の評価を終え，第3版を出すことに至った.「機能性表示食品 DATA BOOK」は，日本抗加齢医学会の協力を得て，専門知識を持つ医師・歯科医師がヒトでのエビデンスを評価し，消費者庁のガイドラインに沿って判断をした上で，機能性表示が可能であると想定される機能性関与成分を示したものである.昨年までに44成分を評価し掲載したが，本年には新規に5成分の掲載に至った.まだまだ多くの有用な機能性成分があり，すべての成分がこのデータブックで網羅できているわけではない.2017年秋には，消費者庁より新たなQ&Aが出され，より制度の理解が深まった.来年には，ガイドラインの改訂も予定されている.本書も，ガイドラインの改訂に合わせ，来年は改訂を行い，できる限りの情報を更新していく予定である.日常臨床にあたる医師や，サプリメント，食育などに興味のある消費者の参考になる資料として本データブックを活用していただければと思っている.
日本抗加齢協会では，本書をもとに一般消費者の理解の向上に役立つ単行本「ドクターが教えるあなたのカラダとサプリメント」も昨年刊行した.また，機能性表示食品の普及を図るために株式会社フジテレビジョンと一緒に2016年よりアンチエイジングフェアを開催しているが，昨年の参加者52,000人を超え2017年は65,000人を超える方にお越しいただいた.今後も，機能性表示食品のさらなる普及に努める予定である.最後に本書の発刊に当たり，多大なご協力を頂いた日本抗加齢医学会，日本医師会，健康食品産業協議会，日本通信販売協会など関連の団体，企業，先生方に改めてお礼を申し上げたい.

（森下 竜一「序文」より抜粋。）