1980年代および1990年代における免疫抑制薬の開発は、T細胞免疫制御に重点を置いたもので、プロトコールの有効性が高まるにつれ、急性拒絶反応の発生率は大幅に低下した。この成功により、抗体関連型に対する制御が相対的に欠けていることが明らかになり、graft lossにおける急性および慢性の抗体関連型拒絶反応（AMR）の重要性が浮き彫りとなった。HLA抗体の検出と特性確認に固相免疫測定法（SPI）が導入されている。CDCよりも高感度であり、ドナー特異的抗体（DSA）の解釈に新しいパラダイムがもたらされた。特に、Luminex装置でのSPIはCDCで検出できない抗体が検出可能になったが、これらの抗体の臨床的意義は完全には解明されていない。しかし、これらの抗体検出は、感作患者の管理に変化をもたらしている。このことは、すべての臓器移植において共通であり、診療に関わるガイドラインが必要になっている。
そこで『Minds診療ガイドライン作成の手引き2007』や『Minds診療ガイドライン作成マニュアル Ver.2.0（2016.03.15）』などを参考に本ガイドラインを作成することにした。「ガイドライン策定（作成）委員」を日本移植学会理事長 江川裕人が任命、移植学会医療標準化（旧ガイドライン）委員会が「ガイドライン統括委員会」となり、同委員会委員長の佐藤滋が策定委員長を兼務した。そして、策定委員が「システマティックレビュー」と解説記載を担当する協力者を募った。策定作業の最初に、臓器移植抗体陽性に対する診療にできる限り役立つと考えられるクリニカルクエスチョン（clinical question；CQ）を第4章と第5章に設けた。その後、各CQに対する文献検索を行い、『Minds診療ガイドライン作成の手引き2007』にしたがって採用する文献のエビデンスレベルを評価し、エビデンスレベルや臨床上の適用性を加味して推奨グレード（度）を設定した。基本的には各CQに対する推奨グレードを付記したステートメントを提示し、解説を加え、最後に参考文献を掲載した。ただし、病理組織所見CQ5-5にはステートメント、推奨グレード、参考文献のエビデンスレベルは記載していない。また、第2章と第3章にはCQを設けていない。本ガイドラインはすべての臓器移植における抗体陽性の診療ガイドラインであり、各CQに対するステートメントと推奨グレードは臓器別に記載し、これを総合した「臓器共通」ステートメントを提示している。しかし、臓器によって蓄積されたエビデンスや臓器ごとの特性が異なることから、腎移植の推奨グレードを「臓器共通」グレードの基本とした。
本ガイドラインは国立研究開発法人日本医療研究開発機構（AMED）の免疫アレルギー疾患等実用化研究事業（移植医療技術開発研究分野）「臓器移植における抗体関連型拒絶反応の新規治療法の開発に関する研究（江川裕人班）」（2017年度-2019年度）の一環として作成された。本ガイドラインの記述内容に対する責任は日本移植学会が負う。しかし、個々の診断・治療において本ガイドラインを用いる最終判断と責任はその利用者が行うべきものである。最後に日本移植学会ではCOI委員会を設置している。本ガイドラインの作成に関わる各委員個人と企業間との利益相反は存在するが、本ガイドラインの内容は科学的根拠に基づくものであり、特定の営利・非営利団体や医薬品、医療用製品等との利害関係による影響を受けたものではない。

（一般社団法人日本移植学会臓器移植抗体陽性診療ガイドライン策定委員会「はじめに」より抜粋）