私たちは、日々、商品やサービスを受け取り、それらに見合う対価を支払っている。医療もサービスではあるが、患者や国民が負担している医療費は、サービスに見合う対価であろうか。
医療者と患者との間には情報の非対称があり、患者が自らの知識や経験の範囲内で医療サービスの質の妥当性について評価することは簡単なことではない。そこで、患者の治療やケアにかかわる医療者が、患者の代わりに、自らが提供する医療サービスの質を評価・検証し、改善する義務がある。いや、義務というよりも権利だと言ってもよい。世界医師会は、『医の倫理マニュアル』の序文において、「科学的知識と治療との交流を促す独特な人間関係という患者・医師関係に携わることは、医師に与えられた名誉ある権利」だと述べている。名誉ある権利を有するのは、医師を含む全医療スタッフである。
ところで、医療サービスは、社会情勢と密接にかかわっている。医療を受ける人々の増加に応じて、一人当たりが利用できる資源は減る。2006年、厚生労働省は、65歳以上の高齢者人口は2015年に3,500万人に達すると推計していたが、実際には、2016年10月時点で高齢者人口は3,459万人に達し、予測以上に高齢者が増えてきたことがわかる。長生きしたいというニーズに対応して、医療を開発し提供し続けてきたことの成果である。
しかし、今後は、これまでと同じようなシステムでの医療は提供できないのである。医療を提供する側の人的資源がこれ以上増えることは期待できない。総人口は減り続け、若い人や子供たちの貧困や格差の問題にも取り組む必要がある。そのなかで、医療者である私たちができることは、絶え間ない改善活動を行い、質の高い医療サービスを提供するためのよい仕組みを有することである。その文脈のなかで、医師や歯科医師が行うとされてきた医療行為の一部を看護師が行えるようにと、法令が整備されてきた。ただし、患者を中心とした医療のためには、医療技術だけの委譲では不十分であることを銘記したい。倫理や患者安全に対する深い理解と実践はすべての基礎となる。本書がその一助となり、看護師のみならず、他の医療職にも活用されることを執筆者の一人として願っている。

（松村由美「はじめに」より抜粋）